耐震診断とは既存の建築物で旧耐震基準で設計され耐震性能を保有していない建物を、現行の構造基準（耐震基準）で耐震性の有無を確認することです。

また、新耐震基準で建てられた建物に於いても劣化等が懸念される場合は耐震診断をされる事をお勧めします。

耐震診断は、まず予備調査により、建築物の概要や使用履歴、増改築、経年劣化、設計図書の有無等の内容を確認、耐震診断のレベル判断をします。 調査結果から構造の耐震性の検討・評価を行い、耐震診断の実施後は御依頼に応じて耐震補強案及び概算工事費等も検討致します。

1次耐震診断とは

各階の柱と壁の断面積とその階が支えている建物重量から計算する最も簡便な方法です。比較的壁の多い建物には適していますが、壁の少ない建物では耐力が過小評価されます。設計図面が残っていれば建物の詳細な調査を行わなくても短時間で計算できる方法です。

一次診断では、柱・壁の水平断面積が必要となります。よって各階においての各通りの開口の大きさ、又は壁の水平断面寸法が必要となります。図面が無い場合は全ての寸法を計測する事になります。然しながら1次診断の結果を以って補強設計を的確に行うことは不可能です。ですので初めから耐震診断の結果によっては耐震補強設計～補強工事を考えておられる場合は二次診断をされる事が賢明と言えます。

2次耐震診断とは

各階の柱と壁のコンクリートと鉄筋の寸法から終局耐力を計算して、その階が支えている建物重量と比較する計算方法です。コンクリートの圧縮強度・中性化等の試験、建物の劣化状態（ひび割れ・漏水・鉄筋錆・コンクリート爆裂）などの調査が必用です。1時診断より結果の信頼性が高く、公共建築物（学校・庁舎等）で最も多様されている方法です。

通常耐震診断を行う場合は二次診断を行います。二次診断の結果を以って耐震補強案の提案（補強方法と補強箇所数の提示）を致します。その後、耐震補強工事を行う前に耐震補強設計を行う事が必要不可欠となります。耐震補強設計は構造設計者と意匠設計者、そして実際に建物のオーナー様とが一体となって進めて行きます。

3次耐震診断とは

2次診断の柱と壁に加えて梁も考慮して計算する、現行建築基準法の保有水平耐力計算とほぼ同程度のレベルで建物の終局耐力を計算する方法です。